ロシア革命と労働組合の役割 労働組合こそ革命の原動力 丹沢 望
ロシア革命と労働組合の役割
労働組合こそ革命の原動力だ
ランク&ファイルで多数派に
丹沢 望
1917年10月に勝利したロシア革命において、労働組合は決定的な役割を果たした。それは17年の2月革命後に成立したブルジョア臨時政府との力関係及び労兵ソビエト(評議会)内部におけるメンシェビキ(ロシア社会民主党の右派)やエスエル(社会革命党)との力関係の劇的な転換を実現し、ボルシェビキがプロレタリア革命を実現する革命的テコとなった。また10月革命後の内戦の勝利と、内戦後のプロレタリアート独裁下の社会経済建設においても労働組合の役割は決定的だった。労働組合に徹底的に依拠することなしには、プロ独の維持もありえなかった。
ロシア革命の勝利は、ボルシェビキが「労働者階級の解放は労働者自身の事業である」という原則的立場に立って、労働組合に基盤を置き、労働組合を労働者階級の革命的組織化のためのテコとして、また革命を担う最大の大衆組織として位置づけ、それに徹底的に依拠したからこそ実現しえたのである。
従来のロシア革命研究では明確な位置づけを与えられていなかった労働組合の役割の検証をつうじて、ロシア革命における党、労働組合、ソビエトの有機的関係とそれぞれの役割を明らかにしたい。
1917年2月革命と労兵ソビエトの設立
ロシア革命は、17年2月23日の国際婦人デーにおけるビボルグ地区の諸繊維工場の女性労働者のストライキと街頭進出、首都ペトログラートのゼネストと兵士の反乱と2月末のペトログラート労兵ソビエト設立をもって開始された。
だが、当時のロシア国内のボルシェビキは、一貫して非合法体制下に置かれていた上に、レーニンが欧州に亡命を余儀なくされていたためその指導が貫徹されず、基本的には1905年革命時の労農民主独裁論の立場に立っていた。また、多くの指導部を投獄や流刑で奪われていたため、2月革命でイニシアチブを発揮できなかった。このためソビエトは、メンシェビキやエスエルなどの主導下で結成された。
しかもメンシェビキやエスエルは、この革命がブルジョア革命であるとして、ソビエトではなく、ブルジョア臨時政府が国家権力を掌握することを認めてしまった。実質的に二重権力状態が現出したが、ソビエト指導部多数派自身は、ソビエトを”労働者の権利を要求し、確保するための社会諸団体のひとつ”と見なすにとどまっていた。むしろ彼らは、相次いで政府に入閣し、ブルジョア政府と一体化することによって、この二重権力状態をブルジョアジーに有利な形で解消しようとさえしていたのだ。
これに対して4月初旬、亡命先から帰国したレーニンは、「4月テーゼ」を出して、この革命がブルジョア革命ではなく、社会主義革命であり、その目的が労働者と貧農の権力としてのソビエト権力の樹立であることを鮮明にした。
しかし、当時のソビエトは、メンシェビキやエスエルが圧倒的主流派であり、580人の代表のうちボルシェビキの代表はわずか40人しかいなかった。労働組合においても、当初はメンシェビキが印刷、郵便・電信、銀行、鉄道、教員などの大きな産別労働組合を掌握して、全ロシア的には多数派を占めていた。他方、ボルシェビキは、大規模であらゆる民族を統一した全国的産別労組の形成を追求して闘っていたが、当初は中小の労働組合の権力を握っていたにすぎず、大きな労働組合では少数派であった。
2月革命に決起した労働者と兵士の圧倒的多数も、あまりにも急速に革命に引き入れられたため、政治的訓練を積んでおらず、メンシェビキなどに幻想を持っていた。
したがって、ボルシェビキが社会主義革命を実現するには、ソビエトと労働組合におけるこのきわめて不利な力関係を逆転することをつうじて革命のヘゲモニーを握り、同時にブルジョア臨時政府を打倒し、広範に残存する帝政派を一掃するという困難な任務に勝利しなければならなかった。ではボルシェビキはいかにしてこの力関係の転換に成功したのか。
工場委員会形成と職場統制の闘いで組織拡大
ボルシェビキは、労働組合や工場委員会に組織された労働者の自己解放闘争を全面的に発展させることによってソビエトの多数を占め、権力を臨時政府、メンシェビキ、エスエルなどから奪い取り、プロ独を実現しようとした。
この闘いにおいて決定的な「アルキメデスのテコ」となったのは、工場委員会の組織化とその指導下での労働者統制の闘いであった。労働者統制の闘いとは、労働者による職場支配権を確立し、生産を統制しようとする、資本家との主体的で革命的な闘いであった。
工場委員会は、直接には2月革命後、街頭から職場に戻った労働者が8時間労働制を要求し、企業の反動的な管理者や職員を追放し、労働者や職員の任免権を獲得する闘いとして始まった。それは、個別の組合がメンシェビキの産別組織に組み込まれているか否かにかかわらず、各工場単位で労働者が自主的に形成した闘争機関であった。労働者の自己解放的決起を組織しようとしない既存の組合幹部の統制を受けずに、職場におけるブルジョアの巻き返しを打ち破って労働者の権利を確立するための闘争機関であった。また労働組合がない工場でも労働者を団結させ、革命に向かって組織する機関でもあった。その意味では工場委員会は、広義の労働組合、そのランク&ファイル運動である。
当時、多くの国営企業と私企業の当局・資本家は、革命に対抗するために、生産サボタージュやロックアウト、革命的労働者の解雇、物資の隠匿や機材の撤去などの手段に訴えて、社会主義革命を阻もうとしていた。労働者階級はこうした策動を、工場委員会のもとに結集して実力で打ち破って、労働者自身による生産管理を目指して闘った。
ボルシェビキは、この闘いをきわめて意識的にプロレタリア革命を切り開くテコと位置づけて闘った。この闘いをつうじて、ボルシェビキは、労働者を資本家との闘いに組織するとともに、工場管理をめぐるブルジョア臨時政府との政治的・軍事的激突をつうじて、労働者を政治的・軍事的に武装していった。同時に労働者による生産統制に反対して工場における資本家支配を擁護したメンシェビキやエスエルによる労働組合とソビエトの支配を転覆していった。
この闘いは、労働者階級こそがロシアの支配階級にならなければならないという階級的自覚を高め、ソビエトの支配権を獲得し、臨時政府を打倒していく決定的な役割を果たした。
この闘いの結果、5月30日の376工場の工場委員会の代表を集めたペトログラート工場委員会の第1回協議会では、ボルシェビキはついに優勢を占めた。工場委員会の指導機関である工場委員会中央評議会では25人の評議員のうち、ボルシェビキは19人を占めた。この中央評議会のもとにその後50以上の工場委員会評議会が各地にできたが、それはボルシェビキの指導下での労働者統制を全国に拡大した。
ボルシェビキの第6回党大会(17年7月末〜8月初め)では、すべての党員が労働組合に加入し、同時にすべての自覚的労働組合活動家に対して党に入党することを勧める決議が上げられ、党と労働組合、工場委員会の密接な結びつきがさらに一層強化された。
こうして10月革命直前までに、工場委員会は全国2151の企業に創設され、ほとんどの工業中心地で労働者統制の闘いをつうじた労働者の組合への組織化と政治的・思想的・軍事的武装が急速に進んだ。
ボルシェビキは、労働者階級総体を革命の主体と規定した上で、労働者は、その唯一の大衆的団結形態である労働組合に結集して闘うことをとおして革命の主体としての階級的自覚を獲得できると考えていた。党が階級と真に結合し、階級の利害を代表するものになるためには、労働組合を革命的に獲得することが必要だった。そして、労働組合総体を革命の側に獲得するためには、日和見主義との激しい党派闘争に勝利するための党の強力な指導が必要だった。
工場委員会の闘いは、こうした立場に立ちきったボルシェビキが当時のロシアの階級関係の中で苦闘しつつ、ついに見いだした革命勝利のための戦略的な闘いであった。
党・労働組合・ソビエトの革命的有機的な関係
こうした闘いの勝利があってこそ、ボルシェビキはソビエトでも優勢を占めることができた。
レーニンは1915年10月の「若干のテーゼ」で、「労働者ソビエトやそれに類する機関は、蜂起の機関、革命権力の機関と見なされなければならない。これらの機関は、大衆的政治ストライキの発展と結びついて初めて確実な利益をもたらすことができる」と位置づけ、05年革命におけるボルシェビキのソビエト活動への関与の立ち遅れや消極的態度を批判的に総括した。
また05年の敗北を総括し、労働者階級の闘争の発展による階級間の力関係の転換なしには、ソビエトはたちまち解体されること、労働組合の決定的強化なしには、ソビエトを蜂起の機関としても、革命権力の機関としても確立しえないことを強調した。
他方、労働組合の革命的強化こそが、革命派が主導するソビエトを建設するための決定的テコでもあった。ソビエトの中軸は労働組合と工場委員会から選出された代表であり、そこでボルシェビキが優位を確立することは、必然的にソビエトにおけるボルシェビキの優位をもたらした。
17年6月1日に開催された第1回全ロシア労兵ソビエト大会では、代議員777人のうち、メンシェビキが248人、エスエルが285人であったのに対し、ボルシェビキは105人であった。だが6月以降、工場委員会の闘いと、兵士委員会の活動、戦争継続反対闘争、軍最高司令官コルニーロフの軍事独裁をめざす反乱を粉砕する闘いなどを闘うことをつうじてボルシェビキは勢力を飛躍的に増大させた。
これに恐怖したブルジョアジーとメンシェビキら連立政府はボルシェビキを非合法化して弾圧を始め、ボルシェビキは7月以降、再び非公然活動を強いられた。にもかかわらず労働組合と工場委員会に広大な基盤を形成していたボルシェビキは、労働組合と工場委員会による労働者統制の闘いをさらに一層強化することによって党勢を維持したばかりか、8月から9月にかけて、ペトログラートとモスクワという2大都市のソビエトで多数派になった。「労働者による全面的な生産統制の実現」というボルシェビキのスローガンは全労働者をとらえた。そして労働者は、その実現のためには、ボルシェビキが主張するように、全権力をソビエトに移し連立政府を打倒しなければならないことを理解した。以後、各地のソビエトでボルシェビキの全面的優位が確定していった。
こうしてボルシェビキは労働組合や工場委員会による労働者統制の闘いを展開し、労働組合よりもさらに広範な労働者人民を結集する蜂起の機関、プロ独権力の機関である革命的ソビエトの建設を目指して闘った。
プロレタリア革命は、労働組合だけでは貫徹できないため、労働組合よりも広範な人民の組織であるソビエトに労働者、農民、兵士、諸民族などを結集して全国的に遂行される。だが、その中心軸をなすのは労働組合だ。したがって革命党は、労働組合運動の指導をつうじて全国の労働組合と結合し、労働者の階級的意思がソビエト内で貫かれるように闘わなければならないのだ。ソビエトは、労働組合の革命的主導権なしに革命的ソビエトになりえない。そしてこの全過程において革命党の指導の質が決定的に問われるのである。
ロシア革命においては、ボルシェビキの密接な指導のもとで労働組合や工場委員会による資本との闘いや臨時政府との政治闘争と労働者階級の軍事的・政治的武装の闘いを一体的に展開することをとおして、蜂起の機関、革命権力の機関となるべきソビエトの主導権を、ボルシェビキが掌握することに成功したのである。
ロシア革命の成否は、党の政治闘争の発展の中である日突然、国家権力と党の間の軍事的力関係が党に有利に傾くことによって決まったのではない。党が労働組合活動を圧倒的に強化し、労働者の職場生産点での権力掌握のための闘いを促進すること、そしてそれをつうじてソビエトを革命的に形成し、ブルジョア国家権力との政治的・軍事的力関係を急速にかつ全面的に転換し、蜂起以前に圧倒的優位を実現する中で、最後の軍事的決着としての蜂起の成功が保証されたのである。
労組が軍事革命委員会に加わり武装蜂起へ
労働組合は労働者を武装蜂起に向かって組織する上でも大きな役割を果たした。ボルシェビキは、05年革命の際に黒百人組(反動的な極右テロ組織)の襲撃で数千人の労働者や革命家が殺害されたことに対し、銃・刀剣で武装した1万2000人の労働者人民の自衛武装部隊が形成された経験を徹底的に生かした。05年には労働者の武装部隊が首都での黒百人組による虐殺を阻んだが、国家権力を打倒する武装部隊には成長しなかったことも教訓化された。
そのため17年2月革命以降、各地で臨時政府の警察復活策動に対抗して工場を防衛するために、労働組合が組織者となってプロレタリア民兵が形成された(後に労働者赤衛隊に再編)。それは、工場委員会の闘いと結合して、革命に敵対する資本家を威圧して労働者による生産統制を強制し、コルニーロフ反乱を粉砕することをとおして急速に発展した。10月革命直前には、労働者が総体として武装し、武装蜂起に敵対する反革命勢力を圧倒していた。武装蜂起の際にも、労働組合と工場委員会代表が軍事革命委員会に参加し、一斉武装蜂起を立案、実行した。
ロシア革命に勝利した後の18〜19年過程の、反革命軍との内戦期、反革命干渉戦争期においても、労働組合の果たした役割は巨大である。10月革命直後には、労働者民兵が広範に形成され、さらにそれを軸に全人民の武装が進んだ。しかし、数十万人の国内反革命軍と米・英・仏・日の帝国主義正規軍との戦争のためには、革命的正規軍が絶対的に必要となり、トロツキーの指導下に赤軍が形成された。
労働組合が赤軍の主柱となった。赤軍創設からわずか数カ月で労働組合から30万人が赤軍に参加した。また、兵站(へいたん)、補給、物資調達、徴兵・動員などの面でも労働組合が決定的な役割を果たした。
だが、優秀な装備と兵器を持つ数十万人の反革命軍と帝国主義軍に勝利するには、当時の人口の80%以上を占めた農民の協力が不可欠であった。こうして労働組合は、農民への呼びかけと動員活動、軍隊内での軍事的・政治的・思想的組織の軸となり、19年10月までに共産主義で武装された300万人の労農赤軍を建設して、反革命軍や帝国主義軍に勝利することができたのだ。
ソビエト政権の初期には、プロ独国家機構はまだ脆弱(ぜいじゃく)であり、労働者と農民の革命的内戦への主体的参加を組織する労働組合の活動なしには勝利しえなかったのである。
過渡期における「労組の国家化」
資本主義から社会主義への過渡期の社会経済建設は、内戦と干渉戦争が本格化する以前から開始されていた。この時期、レーニンは、コミューン原則(警察・軍隊・官僚の廃止、民兵制の導入、官吏の選挙制・随時罷免制と労働者なみの賃金など)のストレートな適用を目指し、その一環として、労働組合を国家の機関と位置づけた(労働組合の国家化政策)。
労働者階級はこの政策のもとで、革命的情熱を燃やして続々とプロ独国家の運営に参加した。労働組合が全般的労働義務制の管理、生産・分配の任務遂行、食糧の調達、労働規律の強化などを実施する主体となった。またソビエト国家の最高国民経済会議の主要メンバーも労働組合から出し、ソビエト国家の省庁であった人民委員部と協力してプロ独国家の経済政策を立案・実施した。
この過程こそソビエト・ロシアが労働者国家として確立される過程であり、そこに労働者が圧倒的にかつ主体的に参加したことは、労働者階級が支配階級であることを自覚し、国家統治の経験を積む決定的契機となった。
統治能力を獲得するための「共産主義の学校」
だが、内戦期の戦時共産主義期以降、巨大な困難が次々とソビエト政権に襲いかかった。1921年当時の総人口1億5000万人のうち8割が農民であり、労働組合員はわずかに600万人であったこと、献身的で先進的なボルシェビキ党員が内戦過程で多数戦死したのに対し、エスエル党員100万人、メンシェビキ20万人が残存していたこと、資本主義体制に組み込まれた歴史が浅く、帝政の愚民化政策のもとに置かれていたため、ロシアの労働者階級の政治的・文化的水準の問題(統治能力の問題)があり、経済運営の混乱と経済危機が進行したこと、戦時共産主義期の食糧徴発の継続に反対する農民との間の労農同盟が危機に瀕(ひん)したことなどを原因として、労働組合の国家化政策は行き詰まりに直面した。
こうした情勢下で、ソビエト政権は21年3月に新経済政策(NEP=食糧税の導入、余剰農産物の自由売買の容認、工業における単独責任制を軸とした政策)への転換によって労農同盟を再建し、ロシア経済を再建することに重点を置かざるをえなくなったのだ。
これに伴ってボルシェビキは、19年ごろから労働組合の国家化政策から「労働組合は共産主義の学校」論への転換を行った。レーニンは、労働組合の当面の最大の課題は労働者の経済管理能力を高め、統治能力を強化することであり、また共産主義的自覚を高めることだとした。そして、そのために労働組合を共産主義の学校と位置づけて、労働者階級と労働組合の過渡期の経済運営能力を含めた統治能力の根本的強化を図り、できるだけ早い時期にNEPを廃止しようとしたのである。
したがってこの転換は、労働組合のプロ独における重要な役割を否定するものではなく、むしろ労働者階級と労働組合こそプロ独の主人公であることを再確認した上で、支配階級としての能力を最短の時間で獲得するために今何が必要かを考え抜いて打ち出された政策であった。
労組との融合から国家の死滅へ
以上に見た点は、レーニンが実際にロシア革命において貫徹した労働組合論である。その上で彼は、国家死滅の条件として、生産力の発展、全労働者人民の文化的レベルの向上とともに、特に労働組合が国家による生産の管理に参加することこそが決定的だとしていた。
国家管理への労働組合の部分的参加が諸領域で進み、一定の段階に達すると、労働組合は国家機能の一部を担うようになる。さらに次第にこの国家と労働組合の融合を進め、労働組合を最終的に全国民経済管理を行うプロ独国家組織にとって代える。この段階に至ると国家は労働組合と融合して、国家機構として独立した存在ではなくなり、労働組合も、単なる労働組合でない、全労働者人民の利害を代表するものになる。労働組合の内部に貫徹されているプロレタリア民主主義は、国家的任務を労働者による自治的行政活動へと転化し、国家を全人民の自治的組織に発展させる決定的契機となるのだ。
こうした過程を経て、さらに国家と労働組合に代わる組織=権力や政治に強制されない生産者の協同組合的な有機的結合体を基礎とした共産主義社会が実現されていく。
レーニンは、このように労働組合をつうじて経済管理権を次第に労働者全体に引き渡し、その後、さらに生産者全体=全人民に引き渡すという形で国家の死滅を実現するという国家死滅の具体的道筋を構想した。レーニンは共産主義社会への移行の過程において労働組合がきわめて重要な役割を果たすと見ていた。
以上のようにレーニンは、革命後のロシアの困難な条件を冷静に分析しつつ、この現実を土台としてプロレタリアート独裁と世界革命、共産主義社会をどう実現するかという観点から、労働組合が果たす重要な役割を明らかにした。
レーニンが残したロシア革命における労働組合の役割に関する理論と実践は、今、きわめて重要な普遍的意義を持っている。ロシア革命史の中に労働組合をしっかりと位置づけ、その中から大恐慌と革命の時代における階級的労働運動路線貫徹の闘いのための教訓をつかみ、さらに、動労千葉の巨大な実践的闘いの地平を学び、発展させることが今ほど必要とされている時はない。